大日本印刷（DNP）は、3D プリンタ操作時に違法性や著作権侵害の恐れがある場合に、実行を抑止するセキュリティプログラムを開発した。

近年、様々な分野で 3D プリンタや 3D スキャナの活用が期待されている一方で、銃器などの危険物製造やキャラクタ製品の模倣といった目的で使用される事例も発生している。

DNP が開発したセキュリティプログラムは、3D プリンタ出力用の STL データから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを独自のアルゴリズムで高速照合し、不法なデータと判定された場合はプリンタの作動を停止する。Web サイトからダウンロードしたデータに多少の装飾や改変、アングル変更などを施したものや、3D スキャナで読み取って作成されたデータに対しても的確に照合できるという。


同社は、3D プリンタ関連の企業や団体、情報セキュリティサービスを提供する企業などと連携し、2017年までに同プログラムの実用化を目指すとしている。