日本気象協会は、気象情報を用いた独自の分析の結果、商品の売上をより高精度に予測することに成功した。天気予報で物流を変えることをテーマとしている「食品ロス削減・省エネ物流プロジェクト」の中間報告として、その成果が発表された。

今回対象となった商品は、気温と売上に相関関係がある Mizkan の「冷やし中華つゆ」(図1)。 従来の売上予測で使われていた「気温」の情報だけでなく、「気温による消費者心理の転換点予測」や「実効気温」などの情報を考慮にいれることで、統計式によって求められた値が実際の売上をどれくらい説明するかを表す「決定係数」(寄与率)を1.6倍に向上することに成功した(図2)。


図1:Mizkan 「冷やし中華つゆ」の売上個数と平均気温のグラフ
図1:Mizkan 「冷やし中華つゆ」の売上個数と平均気温のグラフ

図2:Mizkan 「冷やし中華つゆ」の売上実績個数と売上予測個数のグラフ
図2:Mizkan 「冷やし中華つゆ」の売上実績個数と売上予測個数のグラフ

これにより食品ロスの削減効果だけでなく、不要に発生している二酸化炭素を削減できるとみられている。実際に当初の目的であった5%を超えて、余剰生産量が一定量削減される可能性があるという。

同プロジェクトは食品メーカー、卸売事業者、小売事業者などがもつ POS データを共有し解析することで、高度な需要予測を可能とし、食品ロスを削減する取り組みだ。引き続き、「豆腐」や「鍋つゆ」などの検討を進める。