ICT 総研は、スマートフォンやタブレット端末の国内出荷台数などを調べた「スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表した。

2014年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の3,679万台から微増して3,683万台。年度の出荷台数規模としては過去最多だったが、2013年度までと比べると拡大のペースは鈍化した。格安 SIM カード市場が伸びたことで、スマートフォンの販売台数が減少したことが影響している。スマートデバイスの出荷台数は今後も増加し、2018年度には2014年度比21％増の4,470万台となる見込み。


2014年度のスマートデバイス出荷台数の内訳を見ると、スマートフォンは前年比93％に減少する一方、タブレット端末は前年比128％の916万台と順調に増加している。スマートデバイスにおけるタブレット端末の割合は2013年度は19.4％、2014年度は24.9％に拡大しており、2018年度には31.8％にまで拡大する見込み。また、2015年度はタブレット端末の年間出荷台数が1,054万台となり、同年のノート PC の出荷台数見込み（793万台）を逆転すると見られる。


実際にユーザーは、どのようなモバイル端末を所有しているのだろうか。インターネットユーザー1,102人に複数回答で尋ねたところ、スマートフォンが最も多く59.9％、フィーチャーフォンが44.7％で次点、タブレット端末（Wi-Fi モデル）が21.9％でこれに続いた。タブレット端末の合計（回線付きモデルと Wi-Fi モデルの合計）は29.7％となり、モバイルノートパソコン（15.8％）の2倍近い割合となった。なお、所有するモバイル端末の平均台数は1人当たり1.6台だった。

1年後に所有していたい端末も尋ねると、「腕時計型端末」が7.4％となり、現在の所有率と比べて4.6倍のポイントを記録している。米国 Apple の Apple Watch が4月に発売されたことに刺激を受けた人も少なくないようだ。