アルプス システム インテグレーション（ALSI：アルシー）は、「組織でのインターネット利用実態調査」を実施。業務に不要なアプリを職場で貸与された端末に入れる従業員が、約4割に上ることなどを明らかにしている。

同調査は、スマートデバイスを個人専用端末として貸与している法人（従業員数500名以上）に勤めるシステム管理者と従業員・職員を対象に実施。調査期間は2015年2月23日〜24日、調査方法はインターネットによる。

貸与されたスマートデバイスに、業務に無関係なアプリ（個人的に利用したいアプリ）をインストールしたことがあると回答した従業員・職員は39.4％。その理由としては「間接的に業務に役立つと思った」（63.4％）、「将来的に業務に役立つと思った」（28.9％）、「個人でスマートデバイスを所有していないから」（23.7％）といった回答が寄せられた。なお、業務に無関係なアプリとしては、ニュースアプリやメッセンジャーアプリ、ゲームアプリなどが挙げられている。


貸与されたスマートデバイスを利用して「業務時間中に個人アカウントを持っている SNS などに書き込みをしたことがある」と回答した従業員・職員は19.4％。従業員・職員が貸与されたスマートデバイスで SNS などを利用した結果、「トラブルにあったことがある」と回答したシステム管理者は14.2％だった。


続いてシステム管理者に、貸与するスマートデバイスに導入するセキュリティ対策の目的を尋ねると、「情報漏洩防止」（69.4％）や「ウイルス・スパイウェアなどの侵入予防」（67.1％）、「業務に不要なサイト利用の制限」（50.7％）、「業務に不要なアプリ利用の制限」（48.6％）などが挙げられた。従業員の私的な利用を問題視するシステム管理者は少なくないようだ。