電子メールコラボレーションソフトウェアの Zimbra Japan は、グローバル市場調査会社の米国 Osterman Research(オスターマンリサーチ)が発行した、ビジネスメールシステムの TCO(総所有コスト)に関するホワイトペーパー「ビジネスメールの TCO について−TCO of Enterprise Email」の概要を発表した。

このホワイトペーパー(日本語版)は、Zimbra Japan Web サイトから無料でダウンロードできる。


概要によると、ホワイトペーパーでは、オンプレミス向け主要メールシステム4製品とクラウドメール3サービスについて、Osterman Research が開発したコストモデルにより TCO(総所有コスト)を比較、今後メールシステムをリプレイスする際に検討すべき事柄をまとめている。

メールシステムを選択する際には TCO は検討すべき重要な事項だが、Osterman Research のホワイトペーパーによると、あらゆる企業にあてはまる解答はない、とのこと。スタッフの体制や規模、従業員の地理的分散、メールと他の機能をどのように統合するかなどを考慮して、判断を下すべきだという。

また、現在のメール システムについて、短期的な観点だけでなく、長期的な観点が重要である、と指摘している。

ホワイトペーパー「ビジネスメールのTCOについて−TCO of Enterprise Email」はこちらから入手できる。

Zimbra は、カレンダー、ファイル共有、アクティビティストリーム、ソーシャルネットワークなどのユニファイドコラボレーションソフトウェアを販売している会社。

米国 VMware は2010年に Yahoo! から Zimbra を 買収したが、2013年にはソーシャルコミュニティベンダーの Telligent に売却した。

米オスターマンリサーチ、メールシステムリプレイスにはメールと他機能との統合を考慮すべき
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