NTT タウンページは、タウンページデータベースを活用して、さまざまなマーケティング情報を提供しており、同社の商品紹介サイト「TPDB.jp」では、毎月独自の都道府県ランキングを発表している。今回は、ファミリーレストランの登録件数について調べている。

ファミリーレストランの登録件数は、2014年で8,474件。ここ10年は減少が続いており、2005年の9,811件から13.6%減少している。
人口10万人当たりのファミレス分布 No.1は山梨県!―タウンページが都道府県分布と登録件数推移を発表
「ファミリーレストラン」登録件数推移

都道府県別の外食関連の支出について、「家計調査」(総務省)によると、2013年の「一般外食」の年間支出額は全国平均で15万6,638円。1か月当たり約1万3,000円。都道府県庁所在地別(政令指定都市含む)では、川崎市(26万3,132円)、東京都区部(25万5,768円)、名古屋市(22万2,191円)、堺市(20万7,776円)など、各エリアの大都市における支出が多い傾向にある。逆に、少なかったのは、青森市(8万640円)や鳥取市(8万6,954円)、那覇市(9万7,880円)。川崎市と青森市とでは実に約3.26倍の開きがあった。


都道府県庁所在地および政令指定都市1世帯(総世帯)の「一般外食」の年間支出額
都道府県庁所在地および政令指定都市1世帯(総世帯)の「一般外食」の年間支出額

人口に対する登録件数を、都道府県別に見ると、山梨県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、栃木県、茨城県と首都圏、関東圏が上位を占めた。この傾向はこの10年間ほとんど変わっていない。これらの都県が幹線道路沿いに並んでいることから、ファミリーレストランの出店条件のひとつに、幹線道路の存在があることは間違いないようだ。

人口10万人当たりの「ファミリーレストラン」登録件数による偏差値の都道府県ランキング
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