NTT コム オンライン・マーケティング・ソリューションのアンケートサービス「NTT コム リサーチ」では、登録モニターを対象にした「Twitter を利用した防災・減災情報」に関する調査を実施した。

調査の結果、Twitter を利用した防災・減災に関する民間情報の活用を、Twitter 利用者の75.6％が役に立つと考えていることがわかった。

また Twitter ヘビーユーザー層では、防災・減災情報について自ら情報を発信したことのある人が6割以上いることも明らかになった。

調査結果詳細はこちら。



国土交通省は7月、災害の前兆現象をとらえるため、Twitter 情報を活用した官民共同研究を始めると発表した。Twitter 情報をリアルタイムで分析し、災害の危険が高まっている地域を絞り込み、防災・減災に役立てる技術を確立する試みだ。

また、5月には、内閣に設置された新戦略推進専門調査会の防災・減災分科会から、「防災・減災における SNS 等の民間情報の活用等に関する検討の素材」が提示されている。

このように、Twitter などの SNS 上の情報を防災・減災に役立てようという取り組みが、具体的な広がりを見せていることから、NTT コム リサーチでは、Twitter 利用者を対象とした今回の調査を実施した。

調査対象は、「NTT コム リサーチ」登録モニターのうち、現在 Twitter を利用していると回答した10代〜60代以上の男女1,074名。調査方法は、非公開型のインターネットアンケート、調査期間は2014年7月22日〜7月31日。