トレンドマイクロ、小売業情報を狙う「BlackPOS」新種を確認

トレンドマイクロは、POS（販売時点情報管理）システムを対象とした不正プログラム「BlackPOS」の新種を確認した。この POS マルウェアは、同社の製品では「TSPY_MEMLOG.A」として検出される。

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1クリックで脅威と脆弱性をチェックする「ウイルスバスター クラウド」最新版発売

トレンドマイクロは、総合セキュリティソフト「ウイルスバスター クラウド」の最新版を9月5日に発売した。トレンドマイクロ・オンラインショップでは、9月3日17時に先行発売している。税抜き価格は1年版で6,160円、3年版で1万3,170円。

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バックドア型「BIFROSE」を標的型攻撃で確認、トレンドマイクロ

トレンドマイクロは8月に、製造会社を狙った標的型攻撃について調査した。その結果、標的ネットワーク内で確認されたのは、よく知られたバックドア型不正プログラム「BIFROSE」の亜種だったそうだ。

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ネット検閲が一目でわかる世界地図、IVPN が Freedom House 「ネット上の自由」をもとに作成

IVPN.net によると、2013年に Freedom House が「ネット上の自由」（Freedom on the Net）という報告を公表、世界中のインターネット検閲と制限について詳述しているそうだ。

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非公認のスマートフォンアプリに注意！アカウント情報が盗まれる恐れ、と IPA

IPAが、サービス事業者非公認のスマートフォンアプリについて、注意を促している。サービス事業者の公式サイトに接続する非公認アプリでは、そのアプリに入力した ID とパスワード情報が窃取されてしまう可能性があるためだ。

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近くのドコモビルをチェック！災害時の帰宅困難者に自社ビルを開放

NTT ドコモは、2014年9月以降、大規模な災害が発生し公共交通機関の運行が停止した際、徒歩での帰宅を余儀なくされた人に対する支援場所として、自社ビルを開放する。関東信越の自社ビル14箇所が対象となる。

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Google が「防災マップ」公開、地難所情報や東京都の地域別危険度、NTT 東の公衆電話情報を掲載

Google は、防災情報を地図上に示す「Google 防災マップ」を公開した。現在、全国各地の地難所情報に加え、東京都の防災情報と、NTT 東日本の公衆電話に関する情報を掲載中。

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ANA ついにパスワードを強化、8桁以上のパスワード導入へ

ANA は公式 Web ページでのオンラインサービスで新たに8桁以上16桁以下の「Web パスワード」を導入する。従来の数字4桁の AMC パスワードは、2014年12月3日まで利用できるが、12月4日以降「Web パスワード」のみの利用に切り替わる。

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防災にも役に立つ Twitter、NTT コム オンラインの調査結果から

NTT コム オンライン・マーケティング・ソリューションのアンケートサービス「NTT コム リサーチ」では、登録モニターを対象にした「Twitter を利用した防災・減災情報」に関する調査を実施した。

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富士通システムズ・イースト、セキュリティ脅威の即時検知に対応したサービスを提供開始

富士通システムズ・イーストは、セキュリティ運用の上流設計から導入、監視運用までをワンストップで実施する「FUJITSU セキュリティソリューション SIEM マネジメントサービス」の提供を開始した。

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LINE、PC からの乗っ取りをトークで通知、防止する新セキュリティ機能

LINE の PC 版アプリケーションやショッピングサイト「ウェブストア」にログインすると、スマートフォン版アプリにトークで通知が届くようになった。サイバー犯罪者が PC 版アプリを使って乗っ取りをしかけた際、防止できるようにだ。

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またも Suica ポイントクラブへの攻撃、756件の被害が発生

JR 東日本は、ポイントサービス「Suicaポイントクラブ」の Web サイトに不正ログインが発生し、一時サービスを停止したと発表した。3月にも攻撃に遭っており、標的としてサイバー犯罪者に目を付けられているかのようだ。

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ANA 公式サイト、ついに「数字4ケタ」以外のパスワード導入 -- JAL はどうする？

全日本空輸（ANA）は9月4日から、公式サイトのパスワードを従来の「数字4ケタ」からより複雑で推測しにくいものに順次切り替える。新たなパスワードは8〜16ケタの英数字で、大文字、小文字を区別する。

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PC が起動不能になる恐れ-- 8月13日公開の Windows Updateに危険な不具合

米国 Microsoft（MS）は、8月13日に公開した Windows の更新プログラムを適用すると、PC が起動不能になる恐れがあるとしている。もしこの問題に見舞われると、対策として DVD などのインストール メディアなどが必要になる。

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65％が、データ漏洩した企業では買い物や取引をしない

米国 SafeNet が調査したところ、65％の人が、金融データの漏洩や盗難被害に遭った企業で買い物や取引を再びすることは「絶対にない」または「まずない」と答えた。

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