富士通と富士通研究所は、個々のユーザーや組織に合わせたセキュリティ対策を可能にする技術を開発した。E メールや Web などの PC 操作から、サイバー攻撃の被害に遭いやすいユーザーを判定する。


現在、サイバー攻撃や情報漏洩を防ぐためにさまざまなセキュリティ対策が講じられているが、なりすましメールに含まれる不正な URL をクリックしてしまうなどの人為ミスは個人の性格に依存するため、画一的な対策は困難だという。

富士通と富士通研究所はアンケート結果をもとに、ウイルス被害や詐欺、情報漏洩の被害に遭いやすい人の心理特性と行動特性の関連を分析。また、PC フリーズ時などにおける行動ログから、ユーザーの被害リスクを算出する技術を開発した。


同技術を適用することで、不審メールに含まれる URL をよく確認せずにクリックするユーザーに対して個別に注意喚起のメッセージを表示したり、ウイルス被害に遭いやすい人が多い部門で不審メールに対する警戒レベルを上げたりといったきめ細かいセキュリティ対策が可能になる。

同技術の詳細は、1月20日から福岡県北九州市で開催される「2015年 暗号と情報セキュリティシンポジウム（SCIS2015）」にて発表される。また同技術の一部は、総務省の委託研究「サイバー攻撃の解析・検知に関する研究開発」による。