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厚生労働省などは以前から注意を呼びかけているが

インフルエンザにかかっているあいだに市販の解熱剤を使うと健康にリスクが生じる場合がある。必ず医師の診断をあおぐように、こんな情報を国や自治体は以前から出しており、最近になってまた注目を浴びている。

インフルエンザは2017年も流行しており、健康リスクに警戒が高まっている。そうしたなか、インフルエンザ脳症などにかかった際に一部の市販解熱剤を使うと、症状が悪化する恐れがあるという話題が出ている。


実際、厚生労働省は「新型インフルエンザに関するQ&A」の中で次のように述べている。

「Q12. インフルエンザ脳症について教えてください。

インフルエンザ脳症は、インフルエンザ発病後急に病状が悪くなる病気で、主に5才以下の乳幼児がかかります。
その初期にはインフルエンザの症状に加えて、(1)呼びかけに答えないなどの意識障害、(2)意味不明の言動、(3)持続性のけいれんなどの症状が現れます。
このような症状が見られた際には、速やかに医療機関を受診して下さい。
また、強い解熱剤によりインフルエンザ脳症がより重症化することがあるため、解熱剤の使用はかかりつけの医師に相談して用いましょう。」

あるいは徳島県の保健福祉部も「徳島県庁コールセンター すだちくんコール」の中で次のように警告している。

「Q インフルエンザにかかったが、解熱剤は使ってよいのですか。

A 解熱剤には多くの種類があります。その中で、インフルエンザに罹っているときには使用を避けなければならないものがあります。特に15歳未満の子どもへの使用は避けるように、厚生労働省からの資料も出されています。
 資料の中で代表的なものが、サリチル酸解熱鎮痛薬、ジクロフェナクナトリウム、メフェナム酸です。別の人に処方された薬はもちろん、当人用のものであっても、別の受診時に処方されて使い残したものを使用することは避けるべきです。また、市販の解熱鎮痛薬の一部にはサリチル酸系の解熱鎮痛成分を含んだものもあります。
 使用時には自己判断せず、かかりつけの医師によく相談してください。」

ちなみに公共機関が出している注意や警告は、「インフルエンザ」「解熱剤」というキーワードの組み合わせをGoogleなどの検索エンジンで調べても、上位の結果には出にくい。むしろ、いわゆる「キュレーションメディア」や民間のニュースサイトなどが上位に入りがちだ。

もちろんそうした情報でも、例えば「特定の市販の解熱剤にはリスクが少ないから医師の診断ぬきで使ってよい」と勧めるような極端な内容は、さすがにあまり見ない。とはいえ、どこまで信憑性があるのか判断はしづらい。