IDC Japan は、医療と福祉/介護を合わせた国内医療分野のタブレットソリューション市場について予測を発表。タブレット本体やアプリケーション、保守費用といったタブレットソリューションの支出額や、年間平均成長率などを紹介している。

タブレットソリューションの支出額は、2015年は前年比成長率17.4％の617億円、2018年には792億円まで拡大する見込み。2013〜2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は15.0％と予測されている。


同分野におけるタブレットの出荷台数は、2015年が前年比成長率22.1％の20万9,000台、2018年には28万4,000台に増加する見込み。2013〜2018年の CAGR は21.0％と予測されている。タブレットは携帯性や高精細な画像、ユーザーインターフェースなどが評価され、巡回診療やレントゲンなどの画像診断、訪問介護などで役立てられているそうだ。

IDC Japan の PC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーである片山雅弘氏は、「初代 iPad から4年が経ち、初期のブームによるタブレットの導入は、ほぼ一巡した。これからは、導入の失敗を糧に改良を加え包括的な提案によって需要が喚起される新たなフェーズに入る」と指摘。また、「医療、福祉、介護を包括するシステムの連携が進み、健康に関するデータは、タブレットやスマートフォンのモバイル環境から、いつでもどこからでもアクセスできることになる」として、タブレットソリューション市場のさらなる拡大の可能性を示唆している。

同調査の詳細は、IDC が発行した「国内法人向けタブレットソリューション市場 医療分野 2015年〜2018年の予測」（J15220101）に報告されている。