トレンド総研は、4月1日の消費税増税をひかえ、消費者を対象とする増税後の節約意識調査を実施した。それによると、節約対象に「携帯電話などの通信費」を挙げた人は45%いたが、自分の考える金額まで料金を減らせると思う人は節約希望者の3割にとどまった。

消費増の税率が8%に上がったら何を節約したいか質問したところ、「食費」と答える人が47%でもっとも多く、僅差で「携帯電話などの通信費」(45%)が続いた。以下「水道・光熱費」(37%)、「日用品費」(30%)、「洋服・ファッション雑貨費」(30%)、「交際費」(24%)という順番で、日常的に支出の発生する項目が並んだ。

消費税の増税で5割がスマホ節約を希望、ただしその7割は諦め気味
増税後に何を節約したいですか

そこで調査対象者に「現在使っているスマートフォンの不満」を尋ねたところ、「料金が高い」と答えた人が66%もいた。この数字はほかの「電池の持ちが悪い」(53%)、「2年縛りがある」(43%)、「電波状態が悪い」(22%)といった回答を上回っており、料金がもっとも多い不満であるようだ。

現在使用しているスマートフォンにかかっている費用は、平均で月々7,400円だった。そして「月々いくらくらい節約したいと思いますか?」という質問に対する回答の平均額は「3,137円」となり、トレンド総研は「月々のスマートフォンの料金は4,000円程度に抑えたいというのが、ユーザーの本音」と分析する。

具体的な節約方法で多かった回答は、「不要なサービスを解約する」(49%)、「通話無料のアプリを使う」(42%)、「通話を控える」(33%)、「Wi-Fi を活用する」(25%)、「キャリア・端末を変更する」(21%)といったところ。無料で通話できる LINE や Skype、Viber といったアプリケーション、格安通話サービス「LINE 電話」「楽天でんわ」「G-Call」や各種 IP 電話サービスの話題を最近見かけるのには、こうした背景があるのだろう。また、キャリア各社がユーザー獲得のため充実させているキャッシュバックは、MNP への関心を高めている。

ところが、「これらの節約方法で、希望の金額を節約できると思いますか?」という質問に対し「節約できると思う」と答えた人は31%しかおらず、残り69%が「節約できるとは思わない」と悲観的だ。諦めている理由としては、「基本料金が高いので、限界がある」「定額プランの金額が高いため」などがあり、工夫程度では節約につながらないと考えていることが分かった。

スマートフォンの料金を希望金額まで節約できますか
スマートフォンの料金を希望金額まで節約できますか

スマートフォンの料金がそもそも高いという状況を打開する可能性のあるものとして、トレンド総研は商品ジャーナリストである北村森氏の注目している MVNO(仮想移動体通信事業者)サービスと SIM ロックフリー端末を紹介した。最近になって MVNO 各社は以前より安いプランを出したり通信上限量の引き上げを行ったりして、NTT ドコモも NVNO 会社向け料金を下げるなど MVNO の使いやすい環境が整ってきた。一方 SIM ロックフリーの認知度も7割超に高まっているものの、まだ低い5%弱という利用率を考えると、伸び代はまだまだ大きいはずだ。

調査は、25歳から39歳のスマートフォン ユーザー男性250人、女性250名にを対象に、インターネットで行った。調査期間は3月20日から3月21日。