IT 専門調査会社 IDC Japan は、国内企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)利用実態に関する2013年の調査結果を発表した。同調査によると、有効回答1,138社のうち32%の企業が自社の情報システムにおいて OSS を本番環境で導入しており、2012年の前回調査から6.7ポイント増加しているという。

企業の OSS 導入率は32%、活用企業にビジネス成長傾向も--IDC Japan 調査
OSS の導入状況:2013年調査(11月実施)と2012年調査(12月実施)の比較

続いて、OSS 導入企業に対し利用実態についての2次調査を実施したところ、OSS に関する予算を増加している企業の64.8%でその企業の売上高も増加しており、そのうち26.1%は売上高が10%以上増加していたそうだ。

クラウドサービスでの提供が増加する RDBMS(リレーショナルデータベース管理システム)の利用状況については、OSS を社内 IT システムで利用する一般ユーザー企業において、MySQL の無償版(コミュニティ版)の利用率が34.8%と最も高く、コンテンツサイトやポータルサイト、SNS などを提供するサービスプロバイダでは、PostgreSQL が41.5%で最も高い利用率となった。

また、OSS のデータ分散処理ソフトウェア Hadoop の利用状況は、一般ユーザー企業の1.5%に対し、サービスプロバイダでは12.5%となった。使用目的については、一般ユーザー企業で「バッチ処理」「システムログの管理/解析」「ストレージ/データ保存」、サービスプロバイダでは「検索/インデックス作成」「Web ログの管理/解析」といった回答が多く挙げられ、多岐に渡っている。

IDC Japan のソフトウェア&セキュリティ シニアマーケットアナリストの入谷光浩氏は、「これまで OSS は商用ソフトウェアに対するコスト削減手段としての役割が大きかったが、今後は、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ、ソーシャル技術の4要素で構成)での活用など、新たにビジネスやサービスを生み出すための役割が大きくなっていく」と分析。ユーザー企業は今後の IT 戦略の中で OSS の重要性をしっかりと認識し、最適な活用方法を検討していくことが強く求められるとしている。