IT 専門調査会社 IDC Japan は、携帯電話/スマートフォン端末における2013年第3四半期(2013年7〜9月)の国内出荷台数を発表した。

発表によると、2013年第3四半期の国内携帯電話総出荷台数(スマートフォンとフィーチャーフォンの合計)は、前年同期比18.6%減の899万台となり、大幅なマイナス成長となった。

マイナス成長になった要因としては、NTT ドコモ向けのスマートフォン販売台数が大幅に減少したことと、1年前の2012年第3四半期は、主要半導体の供給不足が解消されたことで出荷台数が高水準となっており、その反動が挙げられるという。

このうちスマートフォンの出荷台数に関しては、iPhone が好調な販売実績を維持しているものの、Android 端末の販売不振が響き、前年同期比13.7%減の688万台へと縮小。総出荷台数におけるスマートフォン出荷比率は76.5%となり、前四半期(2013年4〜6月)の77.4%とほぼ同等レベルだった。

また、スマートフォンにおけるベンダー別シェアは、Apple が前四半期の市場占有率である36.1%をさらに大きく上回る54.1%のシェアを獲得。これは、従来の iPhone 人気の高さに加え、9月に発売された新規モデル「iPhone 5s/5c」が出荷台数を大きく押し上げたことも一因としている。さらに、au、ソフトバンクに加えて NTT ドコモからも新規発売されたことも、占有率50%超えの要因となったようだ。

国内の iPhone 占有率が50%超え、スマホ比率は変化なし--2013年Q3 国内携帯電話/スマホ市場
2013年第3四半期 国内スマートフォン出荷台数ベンダー別シェア

以下、「Xperia」シリーズの販売が好調なソニーが20.5%のシェアを獲得して第2位。シャープも前四半期同様にトップ3を堅守した。その一方で、「GALAXY」新シリーズがドコモ向け“2トップ戦略”の1モデルに選定された Samsung は、第5位にとどまった。

今後の見通しに関して、「短期的にみれば、スマートフォン市場は従来通り、iPhone 端末が製品優位性、ブランド力を維持し、市場をけん引していく可能性が高い。一方、Android OS 端末に関しては、2013年第4四半期に再度、出荷台数が拡大する可能性が高いが、それが大きな在庫問題に発展する懸念がある」と IDC Japan の PC、携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村 融人氏は分析している。