IT 専門調査会社 IDC Japan は、国内モバイルデバイス市場2013年第1四半期(2013年1〜3月)の出荷台数を発表した。

発表によると、2013年第1四半期の国内モバイルデバイス(スマートフォン端末、タブレット端末、データコミュニケーション端末、PC)市場の総出荷台数は、前年同期比9.7%増の1,358万台。

同四半期では、PC 市場が前年同期比4.6%減のマイナス成長、スマートフォンも成長が大幅に鈍化したものの、タブレットが急成長し、トータルでは9.7%のプラス成長となった。

国内モバイルデバイス市場で主力端末となるスマートフォン出荷台数は、前年同期比4.0%増の681万台。スマートフォンの成長率が1桁台にとどまった要因には、Android OS 端末の出荷台数が、前年同期比ベースでマイナス成長だったことが挙げられる。その一方で、au KDDI、ソフトバンクの両通信事業者が販売している「iPhone 5」は好調を維持した。

一方、タブレット端末の出荷は、前年同期比187.2%増の201万台で、2四半期連続で「200万台レベル」の出荷台数を記録した。

タブレット端末市場急成長の要因として、低価格タブレット(Amazon「Kindle Fire」、Google「Nexus 7」)が、個人ユーザー層を中心に浸透して市場が急拡大していること、通信事業者の販売奨励金の上乗せ戦略により、LTE(4G 方式)搭載タブレット出荷台数が増大していること、そして法人タブレット需要が堅調に推移していること、が挙げられる。

しかしながら、出荷台数と販売台数に乖離が生じ始めていることから、在庫問題に発展する懸念材料がある。

短期的に見ると、「スマートフォン需要は、当初の見通し通り、2013年では3,000万台超となるが、年間成長率が鈍化し、1桁成長にとどまる可能性がある。その一方で、タブレット市場は、低価格タブレットの市場拡大により、引き続き需要は拡大傾向を続ける可能性が高い。しかし、在庫問題への懸念に加え、ベンダー間での低コスト競争はさらに熾烈になり、同分野での収益構造にマイナス影響を与える可能性もある」、と IDC Japan の PC 携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は分析している。

長期的な見通しとしては、「スマートフォンの出荷台数は2017年に3,708万台にまで拡大する。またタブレット市場においても、2017年に969万台の出荷を予測している」、と同氏は述べている。

2013年 Q1 モバイルデバイス市場、スマートフォン成長が鈍化するもタブレットは急成長― IDC Japan
国内モバイルデバイス出荷台数予測: 2012年〜2017年