エン・ジャパンは、30〜50代の転職活動調査を実施し、その結果を公表した。それによると、約8割の人は転職活動に1か月半から半年程度かかったこと、想定期間より実際の活動期間は短めであることなどが明らかになった。

同調査は、同社の人材紹介会社集合サイト「[en]転職コンサルタント」利用者425名(30代・40代・50代)を対象に実施。調査期間は2013年4月1日〜4月30日で、調査方法はインターネットによる。

転職活動にかかった期間を尋ねたところ、30代では「3か月程度」と回答した人が最も多く36%、40代・50代では「半年程度」と回答した人が最も多く、それぞれ、36%、41%だった。「1か月半程度」「3か月程度」「半年程度」の割合を合わせると、各年代ともに約8割の人が、1か月半から半年程の間に転職を決めていることがわかる。また、活動前の想定より実際の転職活動期間は短めであることも明らかになった。

一方、転職活動に必要と思った期間について、「2年以上」と回答した人は、各年代ともにほとんどいなかったが、実際にかかった期間として回答した人は増えていた。全体としては、想定より早く転職が決まりやすい状況であるものの、思いがけず長期化するケースもあることがわかる。

転職活動にかかった期間、30〜50代の約8割は「1か月半から半年」--エン・ジャパン調べ
年代別転職活動に必要だと思った期間と、実際にかかった期間(出典:エン・ジャパン)

次に、転職活動が長引いた場合の対策を聞いたところ、各年代とも、50%以上の人が「応募書類を見直す」と回答した。その次には「これまでの転職活動を分析する」が続いており、振り返り・分析を重視していることがわかる。

対策方法については、年代による違いも見られた。30代では「現職で経験・キャリアを積み、新たなタイミングを待つ」という回答が41%を占めており、転職のプラン自体を変更する人も多いようだ。一方、40代、50代と年代が上がるにつれ、タイミングを待つと回答した割合は下がり、逆に「転職活動にかける時間を増やす」という回答の割合が増加。年代が上がると共に、現職に留まる意思は低下することがわかった。

転職活動が長引いた場合に有効だと思う対策(出典:エン・ジャパン)
転職活動が長引いた場合に有効だと思う対策(出典:エン・ジャパン)