ミロク情報サービスは、自社の運営するビジネス情報サイト「bizocean(ビズオーシャン)」上で、20歳〜59歳の会社員男女1,106名を対象に「ビジネスメールの署名に関する実態調査」を実施した。それによると、メール署名の名刺としての利用が増加する中で、メール署名のフォーマットを統一している企業は全体の25.7%に留まるという結果となった。

◆ 77.0%がビジネスメールの署名を確認・活用している

本調査によると、「送られてきたメール署名を確認・活用しますか?」という設問に対して、77.0%が「確認・活用する」と回答した。その内訳を見てみると、「メール署名の確認内容」に関しては、「会社名の確認」が51.4%と最多。次いで「名前の確認」50.5%、「部署名の確認」39.0%であった。また、「メール署名の活用内容」に関しては、「メールアドレスの確認と返信」が最多で29.4%。「電話をする」22.7%、「ホームページの確認」13.1%と続いた。

メール署名を統一している企業は25.7%‐VI の統一や CI の観点から再考する必要も
77%が、メール署名を確認・活用していると回答

◆メール署名を統一している企業は25.7%に留まる

メール署名を活用する人が8割近くいる一方で、「あなたの会社では、メール署名が統一されていますか?」という設問に対しては、52.7%が「統一されていない」と回答。あわせて、従業員規模別にメール署名の統一状況を確認したところ、規模に関わらず、統一している企業は2割〜3割、 VI(ビジュアル・アイデンティティ)の統一や CI(コーポレート・アイデンティティ)が進んでいる大手企業でも、3割に留まる結果となった。

メール署名を統一している企業は、約25%に留まる
メール署名を統一している企業は、約25%に留まる

また、「メール署名が統一されていない」「わからない」と回答した人を対象に「どのようにメール署名を作ったか」を尋ねたところ、53%が「自分で最初から作った」と回答。企業内には多様なメール署名が存在していることが予想される結果となった。

多様な形式のメール署名の存在が予想される
多様な形式のメール署名の存在が予想される

本調査の結果を受けて、同社は、「メール署名は、名刺と同じ役割を担っている」と分析。「VI の統一や CI が進む中、名刺については多くの企業がフォーマットなどを細かく規定・統一しているが、メール署名を統一している企業は少なく、企業は今後、名刺と同様にメール署名の内容やフォーマットについても考慮するべきだ」と述べている。