IDC Japan は、国内 BYOD(Bring Your Own Device)の利用状況の調査をもとに、BYOD 導入率/導入課題/メリットとデメリット/生産性向上などについて分析を行い、その結果を発表した。それによると、BYOD 導入率/シャドー IT 利用率は、スマートフォン29.2%、タブレット19.3%、モバイル PC 19.6%、携帯電話(スマートフォンを除く)39.1%となり、携帯電話とスマートフォンの BYOD/シャドー IT が進んでいるという結果になった。シャドー IT の割合はそれぞれのデバイスにおいて、BYOD の約6割から8割を占めており、シャドー IT の存在は大きいと考えられる。

BYOD とシャドー IT が今後急増―IDC Japan、国内 BYOD 利用実態調査結果を発表
モバイルデバイス別 BYOD 利用状況

BYOD は、従業員の私物のモバイルデバイス(スマートフォン、タブレット、PC、携帯電話)を企業/教育機関/官公庁/自治体のシステムなどにアクセスして、企業が利用ポリシーに準じて認めた従業員が業務で利用すること。また、シャドー IT は、企業が業務において、私物端末の使用を許可しない状況で、従業員が使用するケース、もしくは BYOD 利用規定を定めないで使用するケースのことである。

従業員規模別では BYOD 導入率/シャドー IT 利用率は従業員規模と負の相関があり、従業員規模が大きくなるにつれて導入率は低くなっている。産業分野別では BYOD 導入率/シャドー IT 利用率の高い業種は、流通/小売/卸売、一般サービス、建設/土木で、低い業種は、金融、製造、自治体/教育であった。

BYOD/シャドー IT で使用される4種類のデバイス(スマートフォン/タブレット/モバイル PC/携帯電話)では、携帯電話のユーザー数が2011年に140万3,000人と最も多い。これについで、スマートフォン、モバイル PC、タブレットの順だが、今後はタブレット、モバイル PC の成長が見込まれている。

上記の4種類のデバイスのユーザー数を総括すると、1ユーザーでの複数デバイスの使用を考慮する場合、国内 BYOD/シャドー IT ユーザー数は、2011年は192万人であったのが、2016年には1,265万人まで拡大するという。2011年から2016年の年間平均成長率は51.5%と高い成長率で推移すると予測され、特にシャドー IT の利用率の急激な増加が見込まれている。

IDC Japan PC/携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏は、次のように述べている。

「BYOD は私物端末の業務利用にとどまらず、企業における働き方を問う大きな潮流となっている。これは IT コンシューマライゼーションのひとつであり、特にシャドー IT の存在は無視できないほど増加している。企業経営者は BYOD という事象をどのように捉えるか、その岐路に立たされている」