米国 IBM は、中国の北京市と提携し、同社が持つ光学センサーやビッグデータ解析の技術を利用して、スーパーコンピュータで環境の予測や管理を行う「Green Horizon」を開始する、と発表した。


中国の経済成長の陰で、エネルギー問題や環境問題が表面化してきている。北京市は160億ドルを投じて、2017年までに PM2.5 の濃度を25％減少させようとしており、IBM がその取り組みを支援する。


具体的には、IBM の科学者らがスーパーコンピュータを用いてリアルタイムの大気情報を分析し、72時間分の大気汚染を事前に予測して、汚染原因を路地単位でビジュアルマップとして表示するシステムを構築する。

さらに、中国政府は今後化石燃料の依存を脱却してソーラーやバイオマスエネルギーなどの利用を促進することを表明しており、再生可能エネルギー利活用の面でも IBM は支援していくという。