YouTube 世代の若い従業員が、職場でもテレビ会議システムを使いたがるのは当然かもしれない。

米国 Cisco による最新の調査「2013 Cisco Global Young Executives' Video Attitudes Survey」により、企業の若手幹部は、今後10年間でテレビ会議システムが企業にとってより重要なものになると考えていることがわかった。

調査は英国、米国、スペイン、ドイツ、フランスなどの企業で働く34歳以下の幹部1,315人を対象に実施され、回答者の87%が、テレビ会議が組織に好影響を与えると信じていることがわかった。また回答者の87%は、テレビ会議を採用していない企業よりも、採用している企業で働きたいと考えていることも明らかとなった。

今後10年間で、テレビ会議システムが企業コラボレーションのメインストリームとなる
87%が、テレビ会議は組織に好影響を与えると回答

回答者はテレビ会議が重要となる理由として、出張を減らせる、(電話と比べて)顔を見ることで親密さが増す、といった理由をあげている。このような回答は、どれも予想の範囲内だった。

だが、1つ予想外な回答もあった。それは、若い幹部たちが社内テレビ会議システムに対し、高画質を要求しているという点だ。低画質でも我慢できると回答した人の割合は、わずか25%に留まっていた。

この件について、Cisco ディレクターの Angie Mistretta 氏は InternetNews.com に対し次のように説明した。

「我々は若い幹部は低画質のビデオも許容するだろうと考えていた。彼らは、Skype や FaceTime などの利用に慣れているからだ。だが調査結果からは、ビジネスシーンではその画質では通用しないと彼らが認識していることが明らかになった」

調査は、テレビ会議の利用をためらう人の理由も明らかにしている。それによれば、1位はオフィス(机上)が散らかっているのが相手に見えてしまうから、というものだった。2位には容姿に自信がないから、3位にはマルチタスクを要求されてしまうから、が続いた。

テレビ会議の利用をためらう理由
テレビ会議の利用をためらう理由

34歳以上の従業員は

では34歳以上の従業員はどのように考えているのだろうか?

「我々は34歳以上を調査対象にしなかった。34歳以上の年代で、テレビ会議がメインストリームになることはないだろう。彼らはテレビ会議を万人向きのシステムと考えてはいないからだ」

一方、次世代の若いリーダーは、テレビ会議への抵抗感が少なく、テレビ会議が企業に与える影響も理解しており、テレビ会議が可能なデバイスへのアクセスにも恵まれている。

「我々は、E メールが企業コミュニケーションの中心になったのと同じように、テレビ会議がコラボレーションのメインストリームになると考えている」

Sean Michael Kerner
Sean Michael Kerner は、eWeek および InternetNews.com の主任編集者。