2011年3月11日、東日本大震災が発生し、多くの人々の暮らしを破壊した。翌12日までには企業や公共機関が、災害対策のためにインターネットサービスを通じて何かをしようと動き始め、IT ニュースサイトはそれを報じた。インターネットコムの当時の記事を振り返りたい。

プレイバック--震災直後、IT ニュースサイトは何を報じたか
Person Finder がインターネットコムが掲載した震災関連の最初の記事だった

■3/12

3月12日、インターネットコムが最小に報じた震災関連の記事は「Google の安否確認サービス23000件以上の記録が登録」だった。Google が短期間に立ち上げた「Person Finder」が早くも多くのユーザーから情報を集約し始めた話題だ。

続いて「アマゾンジャパン、流通設備に被害か−ジャスパー・チャン氏が声明」。強力な流通設備を持つ Amazon.co.jp が大きなダメージを受け、業務に支障を来した状況を伝える記事だった。

さらに「Yahoo! JAPAN、mixi モバイルが災害義援金募集を開始」「ニコニコ動画、NHK とフジテレビの地震特別番組を同時放送中」「Translators Voluntarily Help You on Twitter, 翻訳者の支援活動」「被災者の安否確認、情報交換に mixi の活用を」と刻々と災害対策の取り組みが始まっていることが報じられている。

■3/13


3月13日、インターネットコムの最初の記事は「緊急地震速報通知 iPhone アプリ「ゆれくるコール」」だった。当時は本震の後も、大きな余震が頻発し、身を守るためにこうしたアプリが注目を集めていたことがあらためて思い出される。

続く記事は「地震に関するチェーンメールに注意」だ。これは総務省による呼びかけ。震災から2日が過ぎた時点で、混乱の中、うろんな情報がインターネットを駆けめぐっていたのが分かる。

他には「Google、東北地方太平洋沖地震の被災地衛星写真を公開」「IP サイマルラジオ放送「radiko」が視聴エリア制限を全面解除」といった話題が関心の的になっていた。

■3/14

3月14日は月曜日。多くの企業が被害状況を確認、発表し始めた。 「地震で半導体工場が操業停止、全世界のハイテク製品生産に影響か」「東芝、本社機構とライフライン復旧事業所以外は臨時休業」「ブロードバンドタワーのデータセンターは地震の影響なし」などの情報が並んでいる。

一方、「ソニーが3億円の義援金を寄付」「NEC が総額1億円以上の支援」「米 Apple が被災地への義援金を呼びかけ」といった義援金の動きも本格化している。

■どこまで役に立てたか


こうしたインターネットサービスの取り組みは、IT ニュースサイトの記事は、それらを拡散、共有しようとしたソーシャルメディアは、果たして被害の深刻な地域に役立てただろうか。携帯電話ネットワークも固定回線も通信が困難になり、停電が頻発し、交通が途切れた場所にとって、それぞれどの程度の意味があっただろうか。

天災は突然に襲ってくる。次に備えるためにも、3月11日を迎えるたび、我々は繰り返しこのことを考えなくてはならないだろう。