ソニーの PC ブランド「VAIO」をめぐって報道がかまびすしい。中国 Lenovo との提携の噂に続き、国内事業を投資会社の日本産業パートナーズに売却する可能性も話題になった。当のソニーは「さまざまな選択肢を検討しているが、これ以上のコメントは差し控える」と声明を出している。

ソニー、PC 事業めぐる報道に「これ以上のコメントは差し控える」
多くのファンを持つ VAIO

ソニーの PC 事業については2月1日、海外展開に関して Lenovo グループと合弁会社の設立に向けた交渉に入ったとの報道があった。ソニーは同日「報道は事実ではない」とするコメントを出し、同事業の今後については「さまざまな選択肢を検討している」と説明していた。

その後、2月4、5日になって今度は国内事業について、日本産業パートナーズに売却するとの報道が出た。ソニーはこれについては明確に否定しなかったが、肯定もせず、さまざまな選択肢を検討しているという従来の説明を続けた。

日本産業パートナーズは、以前から企業が事業部門や子会社を外部へ切り出し(カーブアウト)する際に投資を行っている。NEC のインターネットサービスプロバイダ(ISP)子会社 NEC ビッグローブの売却先として登場したことも記憶に新しい。

もし売却が現実になれば VAIO はソニーグループの外で存続していく可能性がある。軽量、高性能かつ洗練されたデザインで一世を風靡した 同ブランド には多くのファンがいるが、今後しばらくは報道に一喜一憂することになりそうだ。