リクルートマーケティングパートナーズが運営する、IT 製品情報を掲載する「キーマンズネット」は、企業のIT担当者を対象に、モバイルデバイスの業務利用や管理についてのアンケートを実施した。スマートフォン/タブレットの業務利用が増加し、セキュリティ対策状況も昨年から上昇傾向にあることがわかったという。

増加するスマホ/タブレットの業務利用、BYOD セキュリティ対策も昨年から普及傾向
業務利用に関するアンケート結果

業務利用に関するアンケートでは、1,001名以上の大企業の過半数が、業務用端末の導入および検討が進んでいることが分かった。一方、全体の約3割の企業が私用端末の業務利用(BYOD)を実施している。

セキュリティ対策の実施に関するアンケート結果
セキュリティ対策の実施に関するアンケート結果

セキュリティ対策の実施に関するアンケートでは、昨年と比べて、セキュリティ対策の項目すべてにおいて実施の割合が高くなっていた。特に「端末データの遠隔消去/自動消去機能」や「端末利用状況の監視機能」などの項目は昨年と比較して約3倍増加している。一方、「特に対策をしていない(社員道徳に任せている)」割合が昨年は26.7%だったのに対して、今年は13.9ポイントダウンし12.8%と半分以下に下がった。

MDM の導入状況の結果
MDM の導入に関するアンケート結果

一方、モバイルデバイス管理(MDM)の導入率はたった16%であり、46%が必要ないと回答した。100名以下の中小企業では私用端末の業務利用の割合が28.2%と高いものの、MDM の導入割合が8.8%と低く、業務用モバイルデバイスの管理およびセキュリティ対策が十分に行われているかどうか課題が残るという。

調査期間は2013年7月31日から8月19日。 キーマンズネット会員の378名が回答した。