大型ハリケーン「サンディ」の影響で、米国東海岸では700万を超える世帯や事業所が停電の被害に見舞われている。New York 近郊に位置するデータセンターや有力な Web サイトも例外ではない。米国メディア Gawker、Buzzfeed、Huffington Post などがこの停電の影響を受けた。

米国メディア SlashGear は、影響を受けたサイトの動向を次のように伝えている。

「Gawker Media ネットワークは Gizmodo、Lifehacker、Kotaku などを含む8つの Web サイトを運営しており、その8つすべてが米国時間29日夜からアクセス不能に陥った。記事執筆時点(米国時間30日朝)でも、まだ回復していない。Buzzfeed は29日夜、Twitter で Web サイトに技術的な障害が発生していることを伝えたが、その後回復。現在は通常通り運営されているようだ。Huffington Post は部分的に復旧したものの、メインのサイトはまだダウンしている(注:米国時間30日朝時点)。Huffington Post はニュースを Twitter と同社のブログサイトを通じて報じている」

米国メディア CNET はこの件につき次のように論評している。

「サンディによって引き起こされた停電は、我々に New York から遠く離れた場所にバックアップサイトを設置することの重要性を示した。New York 市マンハッタンのイーストリバーにある電力会社 Consolidated Edison は29日夜、地下施設の破損を防ぐために、マンハッタン南部地域の電力供給を停止した」

米国メディアの中には、一般市民がサンディの情報を入手しやすくするための努力をしていたところもあった。米国メディア PCMag が伝えている。

「ハリケーン接近に伴い、New York Times と Wall Street Journal は有料記事も無料で公開し、読者がサンディの最新状況を入手できるようにした。Google もサンディの緊急情報をリアルタイムで提供するマップサイトを特設した」

米国メディア Computerworld は、ソーシャルメディアを通じた一般市民からのハリケーン情報の提供について触れている。

「人々は Twitter、Facebook、Google+ に投稿を続け、自分たちが無事であることを友だちや家族に伝えていた。ソーシャルユーザーはジャーナリストのように振る舞い、巨大な波が岸に押し寄せる様子や、水没した街路、棚が空になった食料品店の写真やビデオを投稿し続けていた。ニュースサービス、航空会社それに政府機関でさえも、ソーシャルメディアを利用してハリケーン関連の情報を収集していた」