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日本と韓国のオンライン教育サービスの利用動向

株式会社メディアチャンネル ランキードットコム 執筆:槌珍(チョ・ミジン)
2009年2月4日 / 10:00
 
 
オンライン教育は、簡単にいえばインターネットを活用した教育のことだ。インターネットで資料を請求して学習する単純なものから、オンライン教育サイトを利用して有料講座を受講するものまで、インターネットを学習に活用するものはすべてオンライン教育といえるだろう。

オンライン教育は、急速な情報通信技術の発展およびインターネット利用の拡大により、デジタルコンテンツ産業の主要分野として成長してきた。アメリカやヨーロッパなどの教育先進国でも、Eラーニング産業の重要性を勘案して積極的な育成政策を推進している。

韓国では、超高速インフラの発展とともに急増したインターネット利用者数を土台にサイバー大学、Eラーニング専門業者が活発に動いている。

日本のEラーニング市場は1999年初導入以来、爆発的な成長を記録しつつある。導入初期は主に企業の社内研修などに活用され、超高速通信の普及を基盤に、正規教育機関や専門塾などへと拡大していった。

日本の民間の調査機関である「矢野経済研究所」によれば、2005年の日本のEラーニング市場は前年比17%増加した600億円を記録したそうだ。最近は PC から MP3 プレーヤーへ学習情報を保存して、移動しながら勉強できるといった学習方法や、語学学習などでもEラーニングが幅広く利用されている。

韓国では、Eラーニング市場が1兆ウォンを超える市場を形成しており、教育市場において、Eラーニングはその割合を毎年大幅に広げている。韓国のEラーニング業社は、学生と対象としたものと社会人を対象にしたものに大きく分けられるのだが、小・中・高校生を対象にしたEラーニング市場が最も成長している。

日本は社会人を中心としたオンライン教育が主になっているのに対し、韓国は小・中・高の学生を対象にした“学生教育”が主流だといえるだろう。代表的なものでは「メガスタディ」や KT、SK テレコムなどの大企業が市場に進出している。

オンライン教育は、時間や場所に関係なく、いつでも気が向いた時にインターネットに接続して、聞きたい講義を受けることができるため、幅広く利用されている。また、新しい教育トレンドとして注目されていることから、既存の予備校を含めた多くの教育機関および企業などは、オフライン事業に注いでいた力をオンラインに集中しようとしている。

ここ数年間で、オンライン教育市場は驚きべき成長を遂げている。こうした動きは、韓国や日本でも現れている。違いがあるとすれば、日本でのオンライン教育は、会社員や企業を対象にしているのに対し、韓国では私教育および個人学生を対象にした教育が主流となっていることだ。

しかし、最近では韓国でも社会人たちの再教育や語学学習の過熱とともに、多くの時間を必要としない、オンライン外国語教育が人気だ。また、サイバー大学が発展したことで、高校生が中心となって利用していたオンライン教育市場が、全年齢の生涯学習の場として利用されている。

オンライン教育はデジタルコンテンツの主要分野の1つだ。また、コンテンツの質によってその勝敗が左右される分野でもある。今後のネットワークやインターネット関連技術の発展を土台に、オンライン教育サービス業界がどのように成長していくのか、ますます目が離せない。


記事提供:株式会社メディアチャンネル
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