米国のマサチューセッツ工科大学（MIT）が選ぶ「50の最もスマートな企業」2016年版が話題だ。トップ10には中国企業が2社入った。

「50 Smartest Companies」と称して、革新的な技術と効果的な事業モデルを採用した50社を選んだという。MITは以前から「50 Disruptive Companies（50の破壊的な企業）」とか「The 50 Most Innovative Companies（50の最も革新的な企業）」といったリストを毎年のように作って公開している。


今回トップ10に入った中国企業は2位の検索エンジン大手「バイドゥ」と、10位の通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」。

バイドゥについては、米国シリコンバレーの大規模な研究開発チームの支援のもと、自動運転車を開発している点を高く評価したという。ファーウェイについては、世界3位のスマートフォンベンダーで、高価格と低価格の機種両方で好調という理由だ。

なお中国企業がランキング上位に食い込むのは初めてではなく、前年も上位10位に3社が入っている。スマートフォンメーカーの「シャオミ」、インターネット通販の「アリババ」、チャットアプリケーションなどを手掛ける「テンセント」だ。今回テンセントとアリババは20位と24位。シャオミは圏外となっている。

2016年の1位は米国のAmazon.com（アマゾン）。3位は遺伝子解析技術などを手掛ける米国のillumina（イルミナ）、4位は電気自動車のTesla Motors（テスラ）と、全体としては米国勢の評価が高い。

ちなみに日本勢では、例えば17位にトヨタ自動車が入っている。人工知能（AI）技術の研究所をシリコンバレーに設立し、約10億ドルを投じる計画を打ち出したのが理由だ。

海外企業がMITから「スマート」と評価をもらうためには、米国、シリコンバレーなどへの投資や雇用作りというのも、ある程度重要なようだ。